競合不動産業者との差別化を図る
三井不動産レジデンシャルは、住宅モデルルーム案内で日本初となる複合現実（MR）を導入した。同社はこれまで最大幅約7メートルの3面LEDビジョンを壁や床に配置した販売拠点「三井のすまい 池袋サロン」で、仮想現実（VR）を用いてモデルルームを案内してきた。VRでは2次元で検討プランやレイアウトなどを案内してきたが、MRでは3D化したデジタル家具などを設置することで、住戸の広さを立体的に再現できるようになり、よりリアルな体験が可能になった。物件探しにVRを併用するケースが増える中、同社はより具体的な提案が可能になるMR技術を用いて競合との差別化を図る狙いだ。
本サロンで販売中の「パークホームズ上板橋」のモデルルーム案内で導入を開始。3種類のVRモデルルームを用意し、MRで3D化した家具を投影することで、リアルサイズでの部屋の広さや空間イメージを体感できる。将来的には全ての間取りタイプに対応することや顧客自身で家具を動かせるようにすることも想定。今後も順次利用可能物件を増やしていく予定だ。
MRの活用について、広報担当者は「トライアルしたお客さまからは、検討しているプランのレイアウトが具体的にイメージできたという声があった」と話した。同サロンでは大型LEDを採用し、全タイプを実物大で投影することで、顧客が検討するプランそのものを体感可能としているが、家具やキッチンを立体化することでより分かりやすく提案できるようになった。競合との差別化においても、より具体的に提案できるMRの存在は大きいと指摘した。
同社は昨年度に「営業イノベーション部」を設立。「既存の販売手法にとらわれず、顧客の物件理解を深めてもらうための販売手法や、オンラインを活用した手法などに特に力を入れて取り組んでいる」という。今年度中にさらに2、3件程度のMR導入を目指す方針で、眺望の確認や共用部案内などにも活用し、顧客のイメージアップが図れるようなコンテンツに成長させる考えを示した。
MRはMeta社のリアリティーラボ部門が開発したMRヘッドセット「Meta Quest3」を利用。家具やキッチンなどのCGを空間へ投影するアプリケーションについては、パナソニックシステムデザインが制作協力を行った。
同サロンは、都心、城北、一部埼玉エリアに対応するための新たな販売拠点として2023年6月24日に開設した。VRモデルルームのほか、実際に手で触れてリアルな質感を体感できる「キッチン・ダイニングコーナー」「リビングコーナー」「書斎コーナー」も設置。オンライン専用の商談ブースを設けている点も特長だ。
大和ハウス工業が2023年9月4～6日に実施した、全国25~84歳男女で過去5年以内に新築した戸建て注文住宅に住んでいる人へのインターネット調査（集計対象数＝1000人）によると、4割が注文住宅の購入後に後悔しているという。家づくりの際に特にこだわった点に「間取り」を挙げる人が7割だったが、「住宅展示場で参考にならなかったもの」として「間取りがイメージできない」という回答が6割に上った。
住宅展示場に足を運んでいる人は88%で、うち8割が参考になると回答しているにもかかわらず、間取りに関しては購入前にイメージできず、不満を持っている人が多いことが分かった。一方、住宅展示場への見学に加え、VRを使用した人は、使用していない人に比べて「後悔している」との回答率が約10％低く、間取りに関する満足度も高かった。
