社内コミュニケーションで“多様性のある企業”に一本柱を通す鍵とは

公開日2024.5.29

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「社内コミュニケーション」の重要性が高まっていると言われる昨今。背景にあるのは、企業が持続的に成長する勝ち筋となる、「理念の浸透」だという。従業員の当事者意識を高める社内コミュニケ―ションのコツについて、むすび代表取締役の深澤了氏に聞きました。
※本記事では、広報会議2024年7月号・特集「社内コミュニケーション多様性ある組織で一体感を高める方法」に掲載している内容を一部転載しています。

Q　社内コミュニケーションの重要性が高まっているのはなぜですか。

A. 企業の持続的な成長には、「理念」に共感した人が集うコミュニティのような組織づくりが欠かせないため

昨今、パーパスや行動指針などの「理念体系」を打ち出し、重視する価値観や方針を従業員に浸透させる活動に注力する企業の動きが目立っています。「自社の存在意義」を明確にして求心力を高めることが、企業の持続的な成長につながると考えられているからです。

いわゆるインターナルブランディングと呼ばれる戦略ですが、その打ち手としての社内コミュニケーションが活発になっています。

「理念」を中心に集う組織

ではなぜ、自社の求心力を高めることが、企業の持続的な成長につながるのでしょうか。背景にあるのは、「働き方の多様化」です。

終身雇用制度の衰退に伴い人材が流動しやすくなり、フリーランス人口も増えています。少子高齢化による人手不足などを受け、さらなる人材難が想定でき、働く人の側が「どの企業で仕事をするか（どの会社と仕事をするのか）」と “選ぶ意識” が強くなっているのも事実です。

「企業理念」により「何のための働くのか」を明確化した上で共感者を集ってコミュニティ化できるようなコミュニケーションを行っていくことは、企業が持続的に成長していく勝ち筋と言えるのです。

さらに言えば、従業員のみを対象にするのではなく、未来の従業員となる求職者や、共創相手となるフリーランスなどに対しても、「企業理念」や「自社の存在意義」を軸にコミュニティ化していくコミュニケーションが今後求められていくでしょう。社内コミュニケーションは、この企業の「理念」を持続的に伝えていく観点で重要性が高まっています。

もちろん、ミクロ視点における企業の課題は、「従業員のモチベーションが低く業務の効率が悪い」「離職する従業員が多い」「コミュニケーションが少なく意見を言いづらい雰囲気がある」など様々でしょう。このため個々の課題に対して1on1や研修などを実施するといった打ち手を講じている企業も見られます。

しかしそうした企業が見落としがちなのは、それらの課題の要因が「組織構造にある」ということです。つまり、個々の課題への「対症療法的な打ち手」ではなく、企業理念を起点とした「抜本的な打ち手」で組織構造から変革していくこと。これが、「企業が永続的に成長していく再現性を高める」ために必要であり、社内コミュニケーションに求められることなのです。

Q2 社内コミュニケーションにより、どのような効果が期待できるのでしょうか。

A. 働きやすさや会社のチーム力、生産性の向上、結果的に業績の向上も期待できる

効果的な社内コミュニケーションを行うことで、理念の認知・浸透が進んだ組織に期待できる効果は多数挙げられます。

先に挙げた人材確保はもちろん、職場での理念浸透は、仕事に対してのポジティブで充実した心理状態を示す「ワーク・エンゲージメント」をはじめ「職場の一体感」「職務の遂行」「創造性の発揮」「積極的な学習」にそれぞれ正の相関関係があることが複数の調査で分かっています。また理念浸透と業績の間には、統計的な高い相関関係があることも指摘されています。