博報堂プロダクツは、企業のサステナビリティ関連業務経験者427名（全国20〜65歳 男女）を対象に2023年に続き2回目となる「企業のサステナビリティコミュニケーションに関する調査2024」を実施した。調査期間は 2024年3月10日～3月11日。
従業員を重視する傾向が高まる
サステナビリティ推進において重視するステークホルダーを聞く質問では、主な回答が「顧客（クライアント企業）」（22.5％）、「投資家」（21.8％）、「顧客（消費者）」（15.2％）、「従業員（一般社員）」（12.6％）という結果に。
2023年に実施した第1回目の調査は、「顧客（クライアント企業）」（27.3％）、 「投資家」（20.0％）、「顧客（消費者）」（15.1％）、「従業員（一般社員）」（9.6％）という結果であったため、重視するステークホルダーに大きな変化は見られていないが、「顧客（クライアント企業）」が27.3％から22.5％にやや減少、「従業員（一般社員）」が9.6％から12.6％に微増していることから、社内に重視する傾向が高まっている様子がうかがえる。
また、直近3年間の「サステナビリティ関連予算」については、62.5％の企業が「増えた」と回答。企業属性別では、上場企業が67.6%、非上場企業が57.5％と約10pt以上の差が開いていることから、上場企業の方がより積極的に予算を増加する傾向が見られる。
