知らなかったら大惨事!? SNS炎上を防ぐリスクマネジメント

発生時の火消し対策:原因によって対応は変化

次に事後の対策です。

前述のとおり、炎上発生時の対応フローを事前にまとめておくことが重要です。ここでポイントとなるのが、1次対応と本格対応を分けることです。炎上発生後の初動が遅いと、それだけで非常にネガティブに捉えられることが多いです。そのため、初動対応は以下のようにパターン分けし極力早く実施し、その後本格対応に入る流れを想定しておきましょう。

受け手の目線を意識しよう

正しい情報を発信していれば炎上しないか、というとそうではありません。内容が正確であっても、受け手が不快に思う要素や、文脈上誤解を与える要素があると批判が集まることがあります。受け手がどう思うか、を常に意識しましょう。

近い観点で、タイミングを読むことも必要です。

今年の1月1日、大手携帯電話キャリアの代表の方が「明けましておめでとうございます。今年も社員とともに頑張ります。皆さんに取っても良い一年になることを祈願しております。(原文ママ)」とXで投稿したところ、多くの非難の声が集まりました。

ご覧のとおり、内容自体は全く違和感のないものですが、当日は能登で大きな地震が発生していたタイミングでした。そういった背景もあり、「なんでこんな時に」「能天気すぎない?」「タイマー設定※予約投稿 とはいえダメだろ」などの批判が相次いだわけです。

SNS運用ガイドラインを作ろう!

こういった様々な注意点を、担当者個々人の工夫や配慮で対策することには限界があります。そのため、SNS運用の基本的ルールや禁止事項を定めたSNS運用ガイドラインを作る必要があります。

SNS運用ガイドラインには、アカウント開設のための必須条件や、部門ごとの役割、禁止事項、炎上発生時の対応フローなどを定めることが一般的です。こういったフローを作成し、新任担当者がアサインされる際はペーパーテストを実施するなど理解促進を図ることが有効でしょう。

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武内 一矢(NAVICUS 代表取締役)
武内 一矢(NAVICUS 代表取締役)

早稲田大学卒業後、Q&AコミュニティサービスOKWAVEを運営するオウケイウェイヴに入社。X(当時:Twitter)などSNSを活用した企画を担当。その後、ディー・エヌ・エー、ふるさと納税ポータルサイト大手「ふるさとチョイス」を運営するトラストバンクなどを経て、2018年、コミュニティ・SNSマーケティング支援を行うNAVICUS(ナビカス)を設立、代表取締役に就任。2022年10月、九州を中心にWebマーケティング支援を行うNAVICUS九州のCMOに就任。2023年12月よりPR TIMESのグループ会社となり、広報面のサポートも加えた幅広いコミュニケーション支援体制構築に向け邁進中。

武内 一矢(NAVICUS 代表取締役)

早稲田大学卒業後、Q&AコミュニティサービスOKWAVEを運営するオウケイウェイヴに入社。X(当時:Twitter)などSNSを活用した企画を担当。その後、ディー・エヌ・エー、ふるさと納税ポータルサイト大手「ふるさとチョイス」を運営するトラストバンクなどを経て、2018年、コミュニティ・SNSマーケティング支援を行うNAVICUS(ナビカス)を設立、代表取締役に就任。2022年10月、九州を中心にWebマーケティング支援を行うNAVICUS九州のCMOに就任。2023年12月よりPR TIMESのグループ会社となり、広報面のサポートも加えた幅広いコミュニケーション支援体制構築に向け邁進中。

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