携帯電話市場は前年比18%減の1130万台となった。そのうち96%を占めるスマートフォン（ファブレット含む）は同16%減の1080万台、フィーチャーフォンは50万台と前年から半減した。
スマートフォン市場縮小の背景には、原材料価格の高騰や円安による端末価格の上昇が挙げられる。税抜き販売端末価格は前年比6%増の9万1000円と高価格化が進んだため、製品がやや手に取りづらい環境にあったとみられる。加えて、23年末には電気通信事業法の改正により大幅な値引きが制限されたことも、直近の需要を押し下げた要因の一つと考えられる。
一方、スマートフォンのストレージ容量や外側カメラの画素数では高性能な製品の割合が拡大し、価格の上昇とともに製品機能も向上している。
ウェアラブル端末は前年比4%増の160万本と、前年から拡大。数量構成比で市場の過半数を占めるスマートウォッチは前年比4%減と縮小したが、ランニングや山登りなどのスポーツ用途に訴求されているスポーツウォッチは同87%増と大幅に増加。スポーツウォッチの数量構成比は前年から14%ポイント増加し、全体の31%を占めるまでに拡大した。この成長の背景には、税抜き1万円未満の比較的手頃な価格帯の製品ラインアップの拡充が挙げられる。同価格帯の販売数量は前年から2倍以上と顕著な増加を見せており、市場の拡大に大きく寄与した。
