大塚製薬の「女性の健康推進プロジェクト」は10月11日、「女性のヘルスリテラシー調査（2024年度）」の結果を発表した。
女性たちの更なる活躍が期待される昨今、ライフステージ毎の女性特有の健康問題（月経前症候群や更年期の諸症状など）に対し、正しくしく対処するための「ヘルスリテラシー」が重要なのではないか。そうした問題意識から、同社では現状を探り、からだと向き合うきっかけをつくるためのアンケートを2022年から実施している。
2024年版調査は、20～34歳の女性1174人と、35～59歳の女性2826人を対象とし、4月に実施。2つの年代に分けて分析している。
それによると、女性特有の不調・症状への対処については、両年代とも約6割が「医療機関などを利用していない」と回答。
また健康状態を知るために重要な婦人科検診については、20～34歳で5割程度、35～59歳で6割が受診。受診している人にその理由をたずねると「受診すべきだと思う年齢になったから」「自身の健康について知っておくべきだと思うから」が上位だった。
女性ホルモンに関する知識については、両年代で約7割が「女性ホルモンに関する知識がない」と回答。
女性ホルモンに対する対処・対応として行っていることについては「大豆食品の摂取」が最も多く、次いで「栄養バランスのよい食事」「質の良い睡眠」「適度な運動」だった。
また、20～34歳は、35～59歳より、ピルやホルモン補充療法の活用、医薬品・漢方薬の利用や、アプリ・体温測定による自身の女性ホルモンの変化を把握している人が多かった。
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