電通ら国内電通グループ6社は2月19日、「電通未来曼荼羅2025」の提供を開始した。「電通未来曼荼羅2025」は、2035年までに起こり得るトレンドをまとめた中期未来予測ツール。電通、電通東日本、電通デジタル、電通コンサルティング、電通総研、電通マクロミルインサイトが提供している。
「電通未来曼荼羅」は、国内電通グループが2010年に提供を開始。「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリー全72のトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめている。また、2019年からは本ツールを用いたコンサルティングサービスも実施。これまでもアップデートを重ねながら、多くの顧客企業に提供してきた。
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今回発表した最新版「電通未来曼荼羅2025」は、時代の変化に合わせて前年度版から27のトレンドテーマを刷新。全72のトレンドテーマをそれぞれアップデートした。
今回アップデートしたカテゴリー、内容の一部は以下のとおり。
【人口・世帯】
価値観の「やおよろず化」による「孤独・暇社会」への道とその解消
結婚観の多様化など、さらに多様性が広がり、テクノロジーを活用できる時代になったからこそ、「時間はあるけど何をしたらいいかわからない」と孤独を感じる人が増えていく。そのような一人の時間を前向きに捉え直す期待が高まり、健康の考え方が「身体」→「心」→「孤独への対処」へと変化する。
【社会・経済】
SDGsからポストSDGsへ ― 「戦争・疫病・格差」の時代に求められるエシカル・リーダーシップ
2024年版では「インクルーシブ」「社会的使命」といったSDGsに向けたキーワードが並んだが、2025年版ではトランプ米大統領の再選、ロシア・ウクライナ、中東、東アジアなど緊迫化する情勢下でのwell-beingの実現に着目。民間企業は、生活者の声を代弁すべく、より倫理的な対応が求められる。
【科学・技術】
AGI（汎用人工知能）の誕生、そして「人間性」の再定義へ
AIの飛躍的な発展により人類の創造性・生産性に飛躍的な向上が予想される一方で、AIと人類との共存方法が模索される中、社会全体としては「人間性」の再定義の必要性に迫られる。
【まち・自然】
令和日本の「開国」
地球温暖化による四季の移ろいの喪失による旬や風物詩、ライフスタイルの変化や、日本社会の「多文化」化など、国内では新たな文化の創造と混乱が予想される。また、「日本人が買えない日本」といった状況が顕在化する。
