マス四媒体は新聞除いて成長
マスコミ四媒体広告費は2兆3363億円（同100.9％）で、3年ぶりに前年を超えた。内訳は、新聞が3417億円（同97.3％）、雑誌が1179億円（同101.4％）、ラジオが1162億円（同102.0％）、テレビメディアが1兆7605億円（同101.5％）。テレビメディアのうち地上波テレビ（1兆6351億円、同101.6％）は、番組（タイム）は前年を下回ったが、スポットは上回り、前年はマイナス成長だったがプラスに転じた。「自動車・関連品」や「薬品・医療用品」「化粧品・トイレタリー」などが好調だった。
雑誌は出版市場の縮小が続く中で、タイアップコンテンツのSNSの二次展開やオリジナル企画コンテンツなどが増加し成長に寄与。業種別では「精密機器・事務用品」「飲料・嗜好品」が増加した。ラジオは「食品」や「交通・レジャー」が好調だった。新聞のみ前年割れとなり、「食品」（同84.7％）などの減少が影響した。一方「流通・小売業」は同106.9％と回復した。
プロモーションメディア広告費は1兆6850億円（同101.0％）で前年に続いて増加した。「イベント・展示・映像ほか」が4269億円（同111.0％）と伸長。内訳はイベント領域が前年を下回ったが、展示、映像関連、シネアドで前年を上回った。「交通広告」(1598億円、同108.5％）、「屋外広告」（2889億円、100.8％）のほか、店頭サイネージなどを含む「POP」（1483億円、同101.5％）は上回ったが、「折込」（2442億円、同94.8％）、「DM（ダイレクト・メール）」（2863億円、同92.3％）、「フリーペーパー」（1306億円、同96.5％）は前年を下回った。
電通メディアイノベーションラボ研究主幹の北原利行氏は、「『マスコミ四媒体広告費』『インターネット広告費』『プロモーションメディア広告費』の3カテゴリーがすべて前年を上回ったのは2014年以来」とコメント。インターネット広告費の成長については、「総広告費の5割近くに達しているが、諸外国では60～80％のところもある。地域ごとに環境の違いはあるが、日本も近づいていくのでは」との考えを示した。
