博報堂のメディア環境研究所は7月7日、生活者が新しい情報を取り入れる際の意識や行動を7タイプに分類した調査結果を発表した。最大勢力は、世間の話題に取り残されたくない「空気読み同調タイプ」で、20代から60代人口の21.3％、推計1533万人。一方、マスメディアを疑い、「自分だけの情報」を求める「独自没入納得タイプ」も17.1％、同1231万人に上った。同日開いた「メディア環境研究所フォーラム2026」では、タイプごとに閉じた「情報圏」を開く方法と、ネットとテレビをまたいで情報を広げる考え方を示した。
年齢や性別では捉えにくい「情報圏」
調査は全国の20歳から69歳の男女1万4452人を対象に、5月29日から6月2日までインターネットで実施した。各タイプの推計人数は、総務省統計局の人口推計に基づく20代から60代人口7190万人を母数としている。
メディア環境研究所は、生活者が自分に必要で心地よい情報で構成された「情報圏」の中で過ごす傾向が強まり、企業やメディアにとって、新しい情報やコンテンツを届けることが難しくなっていると指摘する。そこで、普段何から情報を得ているかではなく、これまで興味や関心がなかったモノやコトを知り、関心を持ち、行動するまでの過程に焦点を当てた。
森永真弓上席研究員は、SNSでトレンド入りした情報とマスメディアで話題になった情報のどちらに関心を持つか、推しの紹介と専門家による説明のどちらを重視するかなどには世代差が見られたと説明した。ただ、情報圏が開く瞬間を捉えるうえでは、年代や性別、居住地域だけでは大きな違いを十分に説明できなかったという。
そこで、第一印象や直感で判断するか、理由や背景まで求めるか、同じ情報なら文字と映像のどちらが楽かなど、情報行動の癖を測る39項目を分析した。その結果、生活者の情報の取り入れ方は「文字優先か、映像優先か」「世間の話題などの外部刺激を優先するか、自分の納得を優先するか」という2軸で大きく分かれることが分かった。クラスター分析により、7タイプを抽出した。
