広告メディアとしての新聞の価値は十分に認識されているのか――。宣伝会議は10月の「新聞週間」、同月20日の「新聞広告の日」に合わせ、メディアニュートラル時代の新聞のあり方にスポットを当てた新聞「アドバタイムズ」を発行しました。掲載記事をWeb上に順次掲載していきます。
「新聞広告にはデータがない」との声に対応
2013年10月、新規2紙が加わり、新聞広告共通調査プラットフォーム「J‐MONITOR」の参加新聞は15紙に増えた。「新聞広告にはデータがない」との長年の広告主からの声に応えるために、全国紙5紙で11年4月にスタートしてから2年半で新聞数は3倍に増えた。
J‐MONITORのデータメニューの一つに、広告掲載の2営業日後に結果が出る「個別広告定型調査」がある。広告接触率、広告評価、広告の印象、広告商品の購入意向・経験、広告への感想を聞く自由回答など8つの定型設問からなるこの調査の実績数は、11年度6700広告、12年度9700広告、13年度は上半期までで5100広告と、順調に増加。このことは個々の広告が掲載された後に効果データを手にする広告主数も増えてきているということを示している。
J‐MONITORを運営する連絡協議会（参加新聞と電通、博報堂DYメディアパートナーズで構成）が12年3月と13年7月に行った2回の広告主アンケートの結果から、調査の利用きっかけが「新聞社からの勧め」から「広告主の自主的な問い合わせ」へ移行してきており、広告主に広がりつつあることが裏付けられた。
また利用の目的としては「自社のマーケット・ターゲットデータの取得」や「出稿計画時の広告到達予測」など広告プランニング全体にかかわるものが挙げられ始めており、単体の広告の反響を見るだけにとどまらないデータ活用の深みも出ていることがうかがえる。
≫次ページに続く
