データで見る東日本大震災の脅威
最近、東日本大震災に関する情報が急激に減少しているが、一方で重要な分析データが少しずつではあるが発表されている。今後30年以内に発生する可能性が高いと指摘されている東南海地震に備えるためにも、東日本大震災において何があったのかを再度喚起させておきたい。
今回の地震では、その地震の規模を示すマグニチュードが9.0（国内観測史上最大）と確定し、世界の人々を驚かせた。チリ、アラスカ、インドネシア・スマトラ沖地震に次ぎ、1900年以降世界4番目の規模だった。日本においても1933年に発生した昭和三陸地震（8.4）を上回る最大の地震となった。マグニチュードは0.2の違いでエネルギーは2倍、1.0の違いは32倍、2.0の違いは1,000倍の違いとなる。昭和三陸地震とは8倍の違いが、また阪神・淡路大震災（6.9）とは実に1,000倍以上のエネルギーの違いがあったことになる。
東日本大震災では死者の92.5%が水死となっており、死因の多くが津波によるものとわかっている。直近の識者の発表によれば、津波の高さは岩手県宮古市で19.0m、さらに斜面を上った高さを示す遡上高では同市で40.5m（建物の高さで約13階）といずれも過去の記録を上回るものとなった。さらに、津波が北上川の河口から約50kmの地点まで遡っていたことも判明している。
津波の影響は死傷者だけではなく、建造物にも及び、警察庁は６月10日時点で全壊11万1,153戸、半壊7万5,738戸、床上浸水4,483戸、床下浸水2,604戸、一部破損32万9,069戸の被害があったと発表している。
今回の地震では、約90％が倒壊した家屋や家具の下敷きによる圧死であった阪神・淡路大震災と異なり、最大震度７を記録した宮城県栗原市においても一人も死者はなく、圧死・損傷死のほとんどは津波によって流出した瓦礫に巻き込まれたことに因るもので、改めて津波の脅威を思い知らされた。
液状化現象は千葉県浦安市が報道でも紹介され著名だが、他に千葉市、船橋市、習志野市、東京で江東区、江戸川区、港区、中央区、大田区、神奈川県で横浜市、川崎市、茨城県でひたちなか市、潮来市、稲城市、埼玉県で久喜市、宮城県大崎市など、多数確認されている。特に河川周辺の造成地で被害が大きく、その被害総面積は過去最大級のものとなっている。
通信関係では、固定電話、携帯電話は不通となり、Eメールも送信できなくなった。一方でインターネットを通じたツイッターやフェイスブックが機能していたため、情報交換や情報伝達に有効であった。衛星電話は最初のうちは機能していたが、すぐに機能しなくなった。（次ページに続く）
