アンカースター Founder & CEO 児玉太郎（こだま・たろう）氏
1977年神奈川県横須賀市生まれ。1999年11月ヤフー入社。ソーシャルメディア事業を担当。2010年1月Facebook入社。日本で最初の社員として、カントリーグロースマネジャーに就任。日本国内のFacebook利用を促進させる責任者として、Facebook拡大に尽力。それまで日本になかった、実名によるSNS文化の創造を牽引した。2014年6月に独立し、Growth Advisorとして、さまざまな企業の新規事業プロジェクトで、成長支援を手がける。2015年、海外企業の日本進出支援事業を展開するアンカースターを設立。
■質問
インターネットの進化は、企業のコミュニケーション活動に役立ちますか？
■回答者
アンカースター Founder & CEO 児玉太郎 氏
人は、人々と共に生きています。飛脚にはじまり、郵便や電話やメールなど、人と人の間をつなぐさまざまな手法は、常に最前線で研究が進められ、その進化は世界規模で行われてきました。
近年、インターネット技術が、モバイル端末に組み込まれたことが起爆剤となり、人と人の間をつなぐ手法に、急激な進化がもたらされました。LINEやFacebookメッセンジャーなど、チャット形式のモバイル・コミュニケーション・アプリケーションの大衆化です。
電話やメールという、長い時間をかけて確立され、誰もが使ってきた従来のコミュニケーション手法が衰退し、その大半がチャット形式に置き換わる様が、容易に想像できるほどに浸透しています。実際、LINEやFacebookでは、チャット形式でレストランの予約や、企業のカスタマーサポートチームに質問することができるようなサービスの事業化研究が進められています。
チャットは、相手に伝えたいことを、まるで電話で話すように、簡潔かつストレートに伝えることができるコミュニケーションフォーマットです。やり取りしている文字がお互いに残るので、受け側はじっくりと相手の用件を咀嚼することができます。雑音で相手の声が聞き取れなくなることもありません。電子化された手紙として独自の文化が築きあげられてきた電子メールのように、堅苦しい挨拶や締めの言葉も不要です。
このような、インターネット技術を活用したコミュニケーション手法が、世の中のコミュニケーションの主流を担うようになりつつあるということは、インターネットそのものが、真の大衆化を迎えつつある、ということでもあります。今までインターネットサービスを使うことに明確な価値を見いだせていなかった人も、大切な誰かとのコミュニケーションという、社会で生きていくための必然的な欲求を満たすためになら、インターネットに常時接続されている、モバイル端末との共存関係を受け入れました。
人とモバイル端末との関係は、まるで衣服のように、朝起きてから夜寝るまで肌身離さず一日を共にし、社会と自分をブリッジする、体の拡張機能のように親密なものになりつつあります。
多くの人がコミュニケーションを起点に、モバイル端末を保有し、インターネットに常時接続している状態が実現しつつある今、インターネットの根本的な使われ方自体にも、興味深い進化がみてとれます。
インターネットに常時接続しているといっても、誰もが検索をしたり、ニュースサイトを読んだり、天気を調べたり、オンラインショッピングをしているわけではありません。特定のコミュニケーションアプリ以外は使わない人もたくさんいるでしょう。それは、未熟なインターネットの使い方なのでしょうか。
Facebookを例にとって考えてみましょう。Facebookは友達とのつながりを管理し、近況を確認し、情報を共有し、必要に応じてコミュニケーションを行うことができるモバイル・アプリケーションですが、特定のスポーツ試合の結果を調べたり、明日の京都の天気を調べたりすることには向いていません。
しかし、Facebookを通じて、応援しているスポーツチームの試合の速報を知ったり、参加予定の野外ライブイベントが雨になるかもしれないことを知ったりできます。友達がFacebookを通じて、それらの情報を共有しているからです。
インターネットは気になっていたことを「調べる」ツールとして長い間使われて来ましたが、「知る」ツールへと進化し、また、それを誰もが自然に使いこなせるようになったのです。「調べる」から「知る」ツールへの進化を支えた技術手法も、Facebookを例に考察することができます。
大量の有益な情報が、ストレスなく閲覧できるように、Facebookをはじめとする、近年のモバイル・アプリケーションの多くは、ページネーション（雑誌のページをめくるように、情報を閲覧する方法）ではなく、縦スクロールを採用しています。また、どこまで縦にページをスクロールしても、コンテンツが途切れることがありません。
高速なインターネット通信環境の整備と、連続的にコンテンツを読み込む仕組み、それを実現できる端末のメモリ処理技術の向上などが揃ったため、「知る」ツールとしての実用化がここまで進んできたのです。
