緊急事態宣言解除後も、原則在宅勤務を継続する、と発表した企業が相次いだ。リモートワークで効率が上がったという声がある一方で、社内コミュニケーションや業務に対するモチベーション維持への工夫が問われるフェーズに来ている。
ネオマーケティングが6月8～10日に男女1000人を対象に行った調査によると、5割以上がリモートワークを「導入している」と回答。さらに9割以上が「今後も活用したい」と回答した。
リモートワークのメリットとして、最も多かったのは「通勤のストレスがない」。新型コロナウイルスの感染リスクを防ぐために一気に加速したリモートワーク導入だが、調査結果を見ると、通勤時や職場でのストレス軽減、効率的な時間の使い方ができる点に評価が集まった。
一方、デメリットで多かったのは「家から出ないためストレスがたまる」。続いて「社内コミュニケーションがとりづらい」「気軽な相談や雑談ができない」となり、リアルで集まる機会が取れないからこそのコミュニケーションの課題が浮き彫りになった。
リモートワークによる仕事のストレスの感じ方や成果については、世代間でも差が出た。20代では半数以上が「ストレスが減った」としたのに対し、50代では35%だった。またリモートワークで「成果が出るようになった」と感じたのは20代～40代は30％程度なのに対し、 50代では15％にも満たず、半数以上が「変化はない」と回答した。
リモートワークの導入で、働き方がますます多様になる中で、従業員がどこで働いていても、自発的に仕事に取り組め、高いパフォーマンスが発揮できる状況を作り出すことが次なる課題となっている。 月刊『広報会議』2020年8月号では、リモートワーク下でも従業員エンゲージメントを高めるためのポイントや、従業員の意欲を引き出すトップメッセージ、「つながり」を実感できる各社の社内広報の工夫について特集を組んでいる。
