デジタルトランスフォーメーションなど事業変革が叫ばれる中、自社の変化に対し、「行動していない」「うまくいかない」「ついていけない」などとする従業員が38.3％に上ることがわかった。（変化よりも）「現業に集中すべき」「そもそも会社の動きに関心がない」という人も9.1％で、半数近くが「変化」に対してネガティブだった。電通が4月19日に調査結果を発表した。
全国の企業で20〜59歳の部長以下の従業員男女1000人を対象に、2021年12月にインターネットで調査した。
「変化に対応する必要性や危機感」について、「会社・経営層から発信されている」と答えた人は9割近くに上った。そうした《自社の変化》に対し、「現在すでに行動している」「行動し、かつ周囲にも働きかけている」「行動に移すべく、勉強を始めた」といったポジティブな反応は、合計で32.3％となった。
一方、「行動に移せていない」「会社の変化そのものがうまくいかないと思う」「変革が行われているが、正直ついていけない」といったネガティブな反応は38.3％と、ポジティブを上回った。「自分の立場では現業に集中すべき」という人は6.7％、「そもそも会社の動きに関心がない」は2.4％で、合計9.1％だった。
行動に移せない原因には、声高に《変化》を訴えるだけで、具体性に欠けていることが伺える。「行動に移せていない」〜「ついていけない」の3回答の理由で最も多かったのは、「会社・経営層がきちんと変化の道筋を示していない」で27.9％だった。
次いで「会社・経営層から打ち出された変革案が、社内でほとんど理解されていない・浸透していない」が26.2％、同じく変革案が「検討過程が不明瞭で納得感を持てない」が23.0％だった。自社の変化に対する不安でも、「会社がどのようなものに変わろうとしているか見えていない」ことを挙げた人は26.4％となった。
