2017年のアドベリフィケーション推進協議会の立ち上げメンバーであり、国内においてグローバル基準のアドベリ活用を啓発してきた電通デジタル。MomentumやIntegral Ad Science（IAS）、DoubleVerifyなどの国内主要アドベリフィケーションベンダーと連携し、情報発信を行ってきた。日本の広告市場の約半数をインターネット広告が占める時代において、電通デジタルでは、どのようにして広告主に安心安全はもちろん、より効果の高い広告環境を提供しているのだろうか。富田氏、大山氏に話を聞いた。
新たな脅威に対処するスタンダードを提示したい
アドベリフィケーション推進協議会の立ち上げから参画し、業界に向けた情報発信やツールベンダーと連携したソリューション開発を行ってきた電通デジタル。現在、Momentumと共同開発した、違法性や悪質性の高いドメインの除外リスト「Agency Blocklist」を活用し、新たな脅威に対処するスタンダードを提示している【図1】。
富田氏は「日本国内でアドベリフィケーションが話題になり始めた2017年頃、意欲的に対応されてきた企業の皆さんは自社で用意したセーフリストを使用して対策を進めていました。しかしセーフリストのみの出稿だと、進化を続けるプラットフォームの恩恵を十分に得られず、広告の投資対効果が高まらないという課題も生まれています」と話す。
また大山氏によると昨今、プラットフォーマー側の広告配信の自動化が進んだことで、場合によってはBotによるインプレッションやクリックなど、アドフラウドが含まれた状態で誤った最適化が行われ、悪循環が生じる事例もみられているという。
この時に重要なのが、入口の段階でブロックリストを利用して悪質なドメインやWebサイトを排除することにある。
現在、電通デジタルでは「Agency Blocklist」で安全性を担保した上で【図1-①】、IASやDoubleVerifyでの計測結果を広告運用での活用に最適化するダッシュボード「MIERO Digital powered by Clear Code」を提供【図1-④】。
この計測結果を精査し、各クライアントに最適化されたPDCAサイクルを構築することに貢献している。さらに、ブロックリストでのドメイン単位の除外対応だけではなく、各アドベリフィケーションベンダーのソリューションを活用することで、リアルタイムでのURL単位のブロックも可能だ（【図1-③】）。
「各社ソリューションでは多くの数値を確認できますが、広告主から見ると、指標が多すぎて、何を見るべきか混乱してしまう場合もあります。そこで当社のダッシュボードでは、広告運用において重要な指標に絞り込み、配信面を判断する上で必要な観点を提示しています。
また「Agency Blocklist」によって最低限のリスクは抑えられているものの、一度出稿をした上でブランドとしてブロックすべきドメインがないかを確認する必要もあります。その点でも広告を出稿されている企業自身が判断することが、重要だと考えています」（富田氏）。
