セールスプロモーションの企画制作や企業のサステナビリティ促進に関する調査・コンサルティングを行っているパイプラインは、20～30代の1018人を対象に「海洋プラスチック問題」に関する意識調査を実施した（調査期間：2024年10月29日～31日）。
深刻な環境問題のひとつである海洋プラスチック問題。しかし、その認知度や関心には個人差がある。同社は、若年層においてどの程度の人数が海洋プラスチック問題を理解しており、企業が海洋プラスチック問題などの環境問題に取り組むことは若い世代の購買意欲にどのように影響しているのかを知るために本調査を実施した。
約7割が海洋プラスチック問題を認識
「海洋プラスチック問題について、どの程度知っているか」という質問では「よく知っている」（11.1％）、「やや知っている」（33.6％）、「あまり知らない」（28.4％）、「まったく知らない（26.9％）」という回答結果となった。
また、「よく知っている」「やや知っている」「あまり知らない」と回答した、海洋プラスチック問題に関して何かしらの知識がある人を対象に「海洋プラスチック問題について、知っていること」を聞いたところ、「多くの海洋生物に害を与えている」（65.6％）が最も多く、次いで「プラスチックは自然界で完全に分解されず存在し続ける」（56.7％）、「生態系を破壊している」（52.4％）となった。
問題に取り組む企業の印象は？
「海洋プラスチック問題に取り組んでいる企業に良いイメージを抱くか」という質問では約6割が「はい」（60.6％）と回答。また、「社会や環境への企業の取り組みを知ることは購買意欲に影響するか」という質問では、「とても影響する」（12.3％）、「やや影響する」（37.2％）と回答し、計49.5％の約半数が影響を受けているという結果となった。
