セッションには国内外からのパネリスト４、５人が登壇し、テーマについてそれぞれが事例や考えを披露。会場内から質疑応答を受け付ける場面も。
インターネットマーケティング分野の国際カンファレンス「アドテック東京２０１０」が10月28日、29日、ザ・プリンスパークタワー東京（港区）で開かれた。日本では09年に続いて２回目。ネット広告関係者を中心に、２日間の来場者は約6300人に上り、前回のほぼ２倍を数えた。
広告界で活躍する国内の有力プレーヤーが一堂に会するほか、ほとんどのセッションでは外国からのパネラー１～２人が加わり、各所で議論が繰り広げられた。国内外の広告関係者が集まるイベントは他に例がない。２日間で５つのキーノート（基調講演）と36のセッションが開かれ、スピーカーは前年比1.5倍の175人に。このほか、会場内では電通や博報堂、アサツー ディ・ケイやマイクロソフト、グーグルなどがそれぞれ会場を設け、最新事例やサービスを紹介した。
初日のキーノートでは、米グーグルのアジアパシフィック担当マーケティングディレクターのマービン・チョウ氏が登壇。2020年の世界の広告市場について、「規模が倍増し、そのうち50％以上をデジタルが占めるようになる」との予測を披露した。マーケティングをめぐる近年の潮流をめぐっては、かつての企業からの一方的な情報発信から「消費者が参加したいと名乗り出てくるようになった」と指摘。「すべての情報の中には、消費者が欲しいと思うものが含まれているべきだ」と述べた。
グーグルが直面しているプライバシーの問題にも触れた。「プライバシーは重要だ」としながら、「データの共有化を求めるユーザーもいる。社会が受け入れるかどうかがデジタルテクノロジーの将来を決める」と指摘。動画投稿サイトのユーチューブについては、「人々がユーチューブを愛するから生き延びている」と強調した。
続いてのキーノートでは、吉本興業の大﨑洋社長とフジテレビジョンの大多亮執行役員、電通の岸勇希氏が登壇してパネルディスカッションが行われ、異色のメンバーで注目を集めた。フジテレビの大多氏は、「ソーシャルテレビ宣言」を掲げてコンテンツの強化にあらためて取り組んでいると紹介した。テレビ局がネット分野に取り組んだり、他業界からテレビの企画に参加するような取り組みについて、「まだうまくいっている例は少ないが、これから数年で混ざり合っていく、おもしろい時代になる」と述べた。吉本興業の大﨑社長は、「テレビとネットの人たちはもっと仲良くするべき」と指摘。「電通のような広告会社がそういう場をつくってはどうか」とも述べた。
