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コラム

ｉ（アイ）トレンド

様々なマーケティング領域の中でも、最も変化のスピードが速いのがインターネットの分野。日々新たな技術やサービスが生まれ、優れたサービスはグローバルに広がっていきます。マーケターは最新のトレンドを押さえつつも、それらを冷静に判断し自社のマーケティングに取り込む目を持つことが求められます。本コラムでは広告主の立場でインターネットマーケティングをリードし、かつてはベンチャー立ち上げの経験も有する筆者が、インターネットマーケティングやインターネットを活用したコミュニケーションの領域を中心に、様々な事象に見る最新のトレンドを解説します。

  • 第33回

    相次ぐサービス導入で「入札型広告」はどこまで普及するのか

    今やインターネットの一大勢力となったグーグルを支え続けているサービスが、検索連動型広告「AdWords（アドワーズ）」である。読者の皆さんはご存知であると思うが、広告主が自分の入札したい検索ワードにクリック当たりの単価を入力し、表示させたい広告のタイトルと説明文を入力すると表示される仕組みである。
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    第32回

    リキッド・アンド・リンクド戦略を展開する先は「トリプルメディア＋１」

    前回紹介した「リキッド・アンド・リンクド戦略」は非常に多くの反響をいただいた。今週は先週に続いて、４月６日にニューヨーク（Ad Age Digital Conferenceでコカ・コーラ本社のIntegrated Marketing Communicationsのトップ、ウェンディ・クラーク氏によるスピーチ）で紹介された４つのメディアの考え方を紹介したいと思う。
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    第31回

    次世代コンテンツのキーワード「リキッド・アンド･リンクド（Liquid & Linked）戦略」

    以前より伝え聞いていたこのコンセプトを筆者が深く知るきっかけになったのは、４月６日にニューヨークで行われたAd Age Digital Conferenceでコカ・コーラ本社のIntegrated Marketing Communicationsのトップ、ウェンディ・クラーク氏が行ったスピーチ である。
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    第30回

    震災後の消費者意識の変化が明らかに

    筆者が以前のコラム「震災後の情報リテラシーが向上した背景とその今後」 で書いた「情報リテラシーの向上」について、記事を読まれた方から非常に大きな反響をいただいた。今回はその内容をフォローし、いただいたご意見への反応や前回の記事以降出てきたリサーチ結果などを紹介したい。
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    第29回

    スマートフォン中心の経済圏が登場

    世界的にスマートフォンへのシフトが加速している。2011年１～３月の携帯電話の売上金額では、「iPhone（アイフォーン）」の米アップルがフィンランドのノキアを抜き１位となった。販売台数で首位のノキアは、韓国勢のサムスンやLG電子に続く４位のアップルに依然６倍近い差をつけているが、結果的に付加価値の高いスマートフォンの比率が売り上げの明暗を分けた形になっている。
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    第28回

    進む情報の透明化と企業の自社メディア活用

    米経済紙ウォール・ストリート・ジャーナルは6日、情報投稿サイト「Safe House」を立ち上げたと発表した。このサイトでは匿名で安全に文書などの情報を投稿できるようになっていると説明されている。
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    第27回

    震災後の情報リテラシーが向上した背景とその今後

    先週のコラム「震災後のネット利用拡大から見えてきた３つのトレンド」に多くの反響をいただいた。寄せられたコメントを見ると、特に「情報リテラシーの向上」という部分に関して説明が足りなかったように感じるので、今回はそれを中心に説明を追加したい。まず「なぜ向上したか？」という背景について、そして「それが今後何をもたらすか」ということについて、それぞれ筆者の仮説を立てながら考えたいと思っている。
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    第26回

    震災後のネット利用拡大から見えてきた３つのトレンド

    ネットレイティングスは３月29日、「震災の影響により首都圏ライフライン関連サイトの訪問者が大幅増」というレポートを発表した。それによると、震災発生時には、Yahoo!天気情報やNHKなどのニュースサイトのほか、東京電力やJR東日本などのライフライン情報が閲覧者数を大幅に伸ばしていたということである。
  •
    第25回

    ドコモ携帯のSIMロック解除がもたらすインパクト

    東日本大震災の当日（３月11日）に、NTTドコモが今後の携帯市場を大きく左右するかもしれない発表を行っていた：「NTTドコモ（以下ドコモ）は、 2011年４月１日（金曜）以降新たに発売する端末に、原則SIMロック解除の機能を搭載し、お客様からのSIMロック解除のお申込み受付を開始いたします」（NTTドコモ報道資料より原文）というものである。
  • 第24回

    国内でもスマートフォン・タブレット端末向けの施策が本格化の兆し

    米市場調査会社IDCが3月29日に発表したスマートフォンの世界市場市場予測によると、2011年のスマートフォン出荷台数は世界で約4.5億台。それが2015年には2倍の9億台に達するという。また同社の日本法人は、スマートフォンの伸びに加え、2011年のタブレット端末国内出荷台数が2010年の3倍弱の142万台に伸長するという予測を発表した。
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江端 浩人（事業構想大学院大学教授）
江端 浩人（事業構想大学院大学教授）

米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士（MBA）取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー（DeNA）入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。

日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。

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江端 浩人（事業構想大学院大学教授）

米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士（MBA）取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー（DeNA）入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。

日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。

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